Ｑ：質問 |
Ａ：回答 |
| ●『技術士（機械部門）』の英語表記について、
名刺などにはどの様に書かれているのか？ |
●回答：技術士の英語表記について
技術士の正式な英語表示は・・・
Professional Engineer（略称：P.E.Jp）です。
（社）日本技術士会のサイトを参照のこと
名刺への表示は、上記どちらかを使うか、
Professional Engineer Jp （Mechanical Engineering）
といったところ・・・
後、登録Ｎｏ．を入れる方もいる。
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| ●転職において、技術士補に登録していると、その部門に
ついてどのくらい評価してもらえるか、また、採用、配属、
待遇等にどの程度影響してくるのか？ |
●回答：技術士補の評価について
技術士補については、あくまでも技術士になるための資格なので、
過剰に期待しない方がいい。
それよりも技術士を補助することによって得られる体験が貴重。
今後ＪＡＢＥＥ修了生の実社会での評価が高まれば、また変わってくる
かもしれない。
技術士資格は・・・
企業内に技術士会があるようなところや、コンサルタント会社では意味がある
かもしれないが、建設・土木関係以外では、ほとんどの会社でまだあまり認知
されていないのが実状。
しかし、技術士になるために勉強をすること、そして実際になって積極的に
活動することの意味は大きい。
その活かし方は人それぞれだとは思いますが、今後ますます可能性が
広がっていく資格だとは思います。
特に技術士ネットワークは、非常に有意義である。
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| ●技術士補になりたい場合、どうやって指導技術士を
探したらいいか？ |
●回答：指導技術士の探し方について
技術士補登録に関してですが、（社）日本技術士会のＨＰ
より、
問い合わせするのが最も一般的。
『Net-P.E.Jp』では、毎年各地区で（関東では４月ごろ）
”二次試験合格ポイント講座”が開催される。
またオフ会等も開催している。
その時に講師の方や、実際に話した技術士の方に相談する
のも手。
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| ●技術士第二次試験の受験資格は？ |
●回答：正確には、（社）日本技術士会のＨＰ等で確認して下さい。
＜技術士第二次試験受験資格（３通り）
① 技術士補となる資格（技術士第一次試験合格者及び
それと同等と認められる者）を有した日以降に、技術士補
として登録し、登録された日から計算して４年間 技術士
を補助したことがある者。
② 技術士補となる資格（技術士第一次試験合格者及び
それと同等と認められる者）を有した日から、科学技術に
関する専門的応用能力を必要とする事項についての事項
についての計画、研究、設計、分析、評価又はこれらに
関する指導の業務を行う者の監督のもとに当該業務に従
事した期間が通算４年を超える者。
③ 技術士補となる資格（技術士第一次試験合格者及び
それと同等と認められる者）を有し、科学技術に関する
専門的応用能力を必要とする事項についての計画、研究、
設計、分析、試験、評価又はこれらに関する指導の業務
に従事した期間が通算７年を超える者。
この場合は技術士第一次試験の合格以前の経験を含めら
れる。
技術士第二次試験受験申込時の業務経歴の証明の取り方
については、
①の場合、技術士補に登録してから指導技術士の下で補助
した経歴を指導技術士の方に証明をしてもらう。
登録以前の経歴は証明できない。
②の場合、技術士第一次試験合格後、監督者の下での経歴
を監督者を呼び勤務先より証明をしてもらう。
技術士第一次試験合格以前の経歴は証明できない。
③の場合、技術士第一次試験合格以前の経歴を含め、７年
を超える期間の経歴を勤務先から証明をしてもらう。
技術士第二次試験をはじめて受験する場合、①～③のいず
れかの証明が必要になる。
また、過去に技術士第二次試験を受験している場合は、
業務経歴の証明は過去の技術士第二次試験受験票もしくは
合格証のコピーどちらかを添付していただければ証明を
省略可能。
受験者が技術士第二次試験を合格していれば、経歴の証明は
必要ないが、技術士第二次試験をはじめて受験するとなると、
技術士第一次試験合格後すぐに受験する方法としては、
上記③の受験資格で勤務先から証明を取らなければならない。
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| ●技術士一次試験にのぞむにあたり、初歩からの機械工学の
入門書によいものは？
（できれば「材料力学」「熱力学」「制御工学」「流体力学」
「電子工学」の各分野が一冊にまとまった書） |
●回答：機械部門技術士の独立・開業について
機械工学の各分野が一冊にはまとまってはいないが、
理工学社の”機械工学入門シリーズ”は非常にわかりやすく、
勉強しやすい。
本屋で中身を見て、興味があるものから勉強していくのがいいが、
”機械工学一般”からだと入りやすい。
技術士機械部門第一次試験向けの問題集としては・・・
●『技術士第一次試験 演習問題
機械部門100問』
Net-P.E.Jp編著 ㈱テクノ
●『技術士第一次試験「機械部門」専門科目 過去問題
解答と解説』
Net-P.E.Jp編著 日刊工業新聞社
その他、基礎科目、適性科目に関する勉強も必要。
＜その他＞（maguさん）
専門科目用として、オーム社のハンディブック機械や
ハンディブックメカトロニクスを使用。
また機械用語辞典を活用
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| ●技術士機械部門で開業した技術士の現状・展望は？ |
●回答：機械部門技術士の独立・開業について
技術士になっていろいろな行事に参加していると、独立されている技術士の方の話を直接聞ける機会は多くあります。
まさに様々、千差万別です。
まずはその中に自ら飛び込んで、ご自身で体感されることが一番ではないでしょうか？
技術士になる過程、なってからの活動はかならずプラスになると思います。
独立開業の現状は、やはり厳しいです。しかし展望は技術士の知名度が上がり、認められていけば十分にあると思います。
最終的には個人の力量によると思いますが、技術力や技術者倫理など技術士への信頼は厚いので、専門性や独自性を磨くことが大切です。
今後、ＡＰＥＣを初めとした独占業務、海外業務への道も開かれ、受験者、合格者の数も増えていくであろうことが予想されます。
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| ●米国の技術資格にPE（Professional
Engineer)というのがあり、企業で技術に携わる上では効力を発揮するようですが、技術士として開業するにあたり、取得のメリットはありそうでしょうか？ |
●回答：ＰＥについて
米国ではＰＥは、企業内ではあまり必要とされず、逆にコンサルを営む場合には必須の免許。
公共事業ではＰＥのサインは必須で、民間の事業においてもＰＥのサインが要求されることが多々あるとのこと。
その他、ASME B&PVコードワークで一部ＰＥのサインが要求されるのは有名。
日本国内で完結する仕事の場合は全く必要ない。
下記は、ＰＥについて参考になるHP①～③
ＨＰ①
ＨＰ② ＨＰ③
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| ●技術士に認められた職務の中に、「中小企業の技術向上のための技術指導者（技術アドバイザー）」という項目があるが、この項目の実態はどんなものか？ |
●回答：技術アドバイザーについて
技術アドバイザー指導事業は、平成９年度まで公設試験研究機で対応困難な技術分野の専門家を都道府県等に置いていて、技術指導の要請のあった中小企業に派遣する。
その技術アドバイザーの資格としては、技術士以外に技術に関する20年以上の実務経験者、自然科学に属する科目の教授・助教授等も含まれていて、必ずしも技術士の「特典」という意味合いのものではない。
平成９年度以降は国としての事業を終了し、各都道府県等の単独事業として、継続して実施している都道府県等もあるので、各都道府県の産業振興担当部署に確認のこと。
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| ●現在，大学4回生で今回技術士第1次試験（機械部門）に合格し、来年からは大学院に入学する。
そこで一番早く技術士第二次試験を受験することができるのか？
又、大学生は技術士補登録はできないのか？ |
●回答：技術士第二次試験資格等について
現役の大学生でも技術士補登録は可能。
従って、現役の大学生が最も早く技術士第二次試験を受験するためには、技術士補として登録し、指導技術士の下で４年以上の実務経験を積む方法。
次に早いのは、技術士第一次試験合格後に、大学院入学、修了後、会社等で優れた指導者（会社の上司等）の下で２年以上の実務経験を積む方法。
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| ●（社）技術士会 機械部門の詳しい講演内容を知ることはできないか？ |
●回答：（社）日本技術士会 機械部門 講演資料について
まず、（社）日本技術士会のＨＰの機械部会の”部会記録”のページで、レジュメや資料が掲載される。
上記は数ヵ月後の掲載になってしまうため、実際に会場で配られる資料を欲しい場合は、身分を明かして、”[機械部会の電子メール]”に用件をメールすれば、送付してもらえる。
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| ●自分の個性を活かせる資格、また業種を様々な面から検討中で、なにか良いアドバイスは？ |
●回答：資格について
基本的に技術力や知識は、自分で勉強して経験を積んでいくしかなく、そのためのきっかけとして資格取得がある。
技術士は技術系の最難関試験ということもあって、勉強過程でも得るものは多い。
資格取得後も自分で動かなければ何も変わらないが、会社から離れて自分（技術力）をアピールする場合、”技術士”として話すと、話が通りやすい。
自分で実際に動いて自分がやりたい事を見つけ、それを実現出来るようにもっていく。
そのためにはいろいろな人と話したり、本を読んだり、そして何よりも様々な経験をしていくことが大切。
そういう意味では”技術士”というネットワークは、国内の技術系としては最強といえる。
ただ、収入ということに関しては、独占資格ではないため、個々人の力量がものをいう。
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