NPO法人横浜スポーツ医科学協会

1．平成22年度事業報告

1）MDC健康増進事業（石濱理事）
　　　MDC健康増進事業の実施内容および現状について報告。
　　　　�@ 平成22年7月13日（火）MDC委員会開催
　　　　�A 平成22年9月8日（水）MDC社長会健康セミナー開催
　　　　　「歩いて健康―万歩計のすすめ―」講師 石井哲次先生

　　　　�B 平成22年10月14日（木）、15日（金）健康診断での身体組成測定
　　　　�C �潟Jレンズ社員様における歩数および生活行動調査を実施
　　　　　（平成22年8月10日〜17日、23日〜30日）
　　　　�D 収集済みのアンケート結果および健康診断のデータを分析し、
　　　　　　報告書をまとめ、横浜商科大学地域産業研究所に提出


2）体操フェスティバル事業（後藤理事）
　　　体操フェスティバル事業の実施内容についての報告
　　　　�@ 平成22年11月7日（日）横浜文化体育館にて体組成・骨密度測定会を開催


3）研究会事業（後藤理事）
　　　平成22年度研究会事業について報告。
　　　　�@ 平成22年6月12日（土）場所：横浜商科大学
　　　　　　「救急処置講習会」講師 丸田 巌先生

　　　　�A 平成22年8月30日〜31日（火）場所：横浜商科大学湯河原研修所
　　　　　「研究発表」発表者（30日）西島大祐氏、（31日）韓 一栄氏、
　　　　　　　　　　　　　　　　　　石濱慎司氏、鈴木英夫氏

　　　　�B 平成22年11月27日（土）場所：日本体育大学
　　　　　「気功について」講師 田中幸夫先生
　　　　　「研究発表」発表者 石濱慎司氏、後藤篤志氏、向本敬洋氏


2. 平成23年度 事業計画

1．MDC健康増進事業（石濱理事）

　MDC健康増進事業において、「わくわく健康増進パンフレット続編」の作成、
　　　DVD（スポーツ別ストレッチングなど）の作成、ワークショップ・セミナー
　　　の開催、健康診断結果のデータベース化などを予定。


2．体操フェスティバル事業（後藤理事）

体操フェスティバル事業案および担当者増員について

1） 平成23年11月6日（日）横浜文化体育館で開催予定。
例年同様に、体組成・骨密度測定会を開催し、結果を分析し、
研究会事業等で発表する。


　3．緑区老人クラブ40周年記アンケート事業（後藤理事、鈴木理事）
　　　　緑区老人クラブ40周年記アンケート事業の事業案および担当者増員について

　　　　　1） 本クラブ会員5000名を対象にした運動実態調査のアンケート結果を
　　　　　　　集計・分析し、研究会事業などで発表する。
　　　　　2） 健康増進に関するセミナーおよび運動指導を行い、貢献の域を広げる。
　　　　　3） 得られたデータについては、本クラブの役員および担当者と相談し、
　　　　　　　学会発表および論文発表に活用できるようにしていく。
　　　　　4） 担当者増員は、韓 一栄氏とする。


3．研究会事業（予定）
　　　平成23年度研究会事業の研究会および各行事を下記の日程で開催する。
　　　　研究会の名称について、規約第5条4、5項における“会員の質的向上を目的
　　　　とした研究事業”として研究会を開催することから、今後本協会の研究会の
　　　　名称は、「研究会事業」という名称に変更する。

　　　1） 研究会 　 日程：平成23年5月28日（土）
　　　　　　　　　　場所：日本体育大学世田谷キャンパス
　　　　　　　　　　【終了後にお祝い会を予定】

　　　2） 研究会 　 日時：平成23年8月30日（火）〜9月1日（木）
　　　　　　　　　　場所：横浜商科大学湯河原研修所
　　　　　　　　　　【第22回理事会、第13回総会の開催予定】

　　　3） 研究会（担当理事：向本敬洋、土屋陽祐）
　　　　　　　　　　日時：平成23年11月26日（土）
　　　　　　　　　　場所：日本体育大学世田谷キャンパス
　　　　　　　　　　【終了後に忘年会の予定】

　　　4） 研究会（担当理事：島崎あかね、土屋陽祐）
　　　　　　　　　　日時：平成24年3月下旬
　　　　　　　　　　場所：未定
　　　　　　　　　　【第23回理事会、第14回総会の開催予定】


4. 平成23年度広報活動について
　　1．ホームページについて
　　　　ホームページについて、昨年度、本協会ホームページとドリームビレッジ
　　　　（代表取締役 村尾雅彦）のホームページをリンクした。これからもホーム
　　　　ページの充実をはかる。

　　2．ブログの活用と活動報告について
　　　　ブログの活用と現状の活動について報告がなされ、本協会での活動を行った際
　　　　にはできる限りブログを更新していただきたいとの依頼があった。

　　3．東北地方太平洋沖地震による被災地への支援について
　　　　東北地方太平洋沖地震による被災地への支援について、公的団体への支援金
　　　　あるいは支援品の寄付や他団体と協力支援などについて検討したが、現状では
　　　　本協会で実施することは控え、個人レベルで支援活動を行い、今後、必要に
　　　　応じて本協会が速やかに対応できるよう準備する。

　　　　　　　　　　　　　 　 　 　　 　　　 　　 　　 　 　　　　　　　　　　　 以上