私達が受けている被害について(被害者の方へ)

被害の実例

被害は日本の「被害者の会」だけでも、既に1,882名以上の被害者を把握しています。
また国内だけでなくアメリカ・ロシア等多数の国でも報告されています。
被害の状況は多岐に渡り報告されていますが、その中でも顕著なものを挙げておきます。
実際には1種類のみの被害の方、複数あわせた被害の方など様々です。

◆ 組織的なストーキング、及び嫌がらせ行為

「組織的なストーキング、及び嫌がらせ行為・集団によるストーカー」と呼ばれる集団犯罪で、私たちに行われている組織的なストーキング、及び嫌がらせ行為は、恋愛感情のもつれなどからストーキング行為を行うといった、 社会一般に認知されている「ストーカー被害」とは、全く異なります。
相手が見知らぬ第三者の集団であり、集団の一人または複数人がかわるがわる、 毎日、執拗な嫌がらせを行ってきます。
相手を特定できず、共謀していることの証明が難しいため、現在のストーカー規正法では対処できません。

初期の段階では、「おかしいな」「運が悪いな」といった、日常生活上の不運が起こり始め、 ある時期から、一気に嫌がらせが集中し、家宅侵入などの明らかな犯罪行為が伴う場合もあります。
何の関係もない第三者が、平然と嫌がらせを行ってくるといった、 相手の見分けられない、ゲリラ的な性格を持っています。

同時に、「嫌がらせが明示的ではなく、暗示的かつ陰湿であること」、 「嫌がらせを行う加担者の行動に統一感が認められること」、 「儀式的な要素があること」等から、カルト的な性格も持っています。
犯罪加担者と一般の方との区別が付きにくいため、嫌がらせが一気に始まると、 周囲の人間が全て怪しく見えてしまうほどの効果を持っています。
この点で、被害者側の被害妄想、精神的な問題であると片付けようとする常套手段があるため、注意が必要です。

また、被害者の方が仕事を持っている場合、その職を失うように仕向ける嫌がらせも行われます。
解決のためには、個々の相手ではなく、組織を特定することが必要ですが、 被害者に心当たりの無いことが多く、 このことは同時に「犯罪の目的が説明できない」ということも意味し、 被害者にとって大変不利な状況が作り上げられることとなります。

◆ 声・会話の送信

周囲の状況に関係無く、ある時期から不自然な音声や会話が聞こえるようになるものです。
精神状態とは一切無関係で、連日途切れる事無く何年も続くという報告が多くあり、 周囲から聞こえるものや、直接頭の中で聞こえるものがあります。
自分の知らない言葉や事実が混じるなどの報告も聞かれます。

◆ 音の送信

近隣の家などの方向から、トラブルを生むほどのしつこい騒音などが聞こえるようになったりするものです。
他人から知られるはずのない、被害者の室内の動きや思考に合わせて決まった音が聞こえるという報告もあります。
実際の近隣トラブルと誤認されているケースも存在します。

◆ 身体への不自然な痛みや刺激等

体調や精神状態とは無関係。声被害に連動したり、急に始まり突然おさまるという報告も多く聞かれます。
・頭部への強度の圧迫や締付け
・睡眠の誘発・妨害 ・心臓等 内臓への強度の締付けや動悸を速めたり静めたりする
・眼球・皮膚への針を刺すような激痛
・セキの誘発
・身体各部への刺激
・臭いの送信
・皮膚への火傷様の痛み ・身体の体感温度を急激に上昇・下降させる
・味覚の操作
・様々な部位のかゆみ
・身体に電気を帯びたような感覚等々
上記以外でも、様々な被害が存在します。

◆ 身体の操作

自分の意志に反して、腕・足・首・全身を動かされる被害です。

◆ 意識への介入

潜在意識や脳に対する「言葉」や「意識」の送信や、感情の操作等を指します。

◆ 映像の送信

不自然な映像や、動画の送信が行われます。

◆ 視覚・思考・感覚の伝送

被害者が見ている映像、頭に思い浮かべた映像や思考・感覚等が リアルタイムで加害者側に伝わるものです。(「思考盗聴」とも呼ばれる)
上記の「音声送信」被害が伴う場合、加害者との間で考えただけで 会話が成立する事により気付く例が多く報告されています。
自分の意志とは別に、視線を誘導される被害もあります。

◆ パソコンや電気製品の誤作動・故障

被害者の家や周辺にある電気製品が頻繁に誤作動や故障をしたり、 使用するパソコンに高い頻度でフリーズや誤作動が起こるものです。

◆ その他

この犯罪には被害者を撹乱させて、周囲から孤立させ追い込もうとする意図があります。
被害者の報告に多少混乱部分が混じる場合もありますが、 「〜のような状況を作られる」被害であるという点を念頭に置いた上で聞いて頂きたいと思います。

なお被害者の会では、より多くの被害者が集う事を望み、加害者の特定や加害手法の断定はしておりません。

海外での動き

日本では被害の認知がまだほとんどなされていませんが、海外では着実に被害の存在が取り上げられてきています。
  ◆ アメリカでは1997年にはクリントン大統領が、機密の人体実験等を厳しく規制する行政命令を出している。
  ◆ フランスでは「フランス国家生物倫理委員会」において、この問題を深刻に捉え研究する事が発表された。
  ◆ ロシア下院では2001年にマイクロウェーブ・超音波・超低周波・光を武器に相当するものと認める法案を可決し、 プーチン大統領が署名をしている。

日本での動き

残念ながら日本では被害の認知・報道はほとんどなされていません。
幾冊かの書籍が出版されている事と、ようやくメディアでは医療・科学技術の進歩について取り上げはじめたというところです。