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written by S. Tabata
  1. インタビュー「北極を知って地球を知る。05 世界は北極域をどう見ているのだろう?」『サイエンスリポート 005』(情報・システム研究機構)2017年3月10日[html]
  2. 「経済体制の転換:石油・ガスに依存する粗野な資本主義の実現」下斗米伸夫編著『ロシアの歴史を知るための50章』明石書店,pp. 308-313, 2016
  3. 「ロシアと中国とインドの経済を比較したら何が分かったか?」宇山智彦編『比較研究の愉しみ:国立大学附置研究所・センター長会議第3部会シンポジウム報告』(スラブ・ユーラシア研究報告集別冊)pp. 41-47, 2014[html]
  4. 岩下明裕・田畑伸一郎「(補論)ユーラシアの新しい「三角形」を求めて」岩下明裕編著『ユーラシア国際秩序の再編』ミネルヴァ書房,pp. 203-217, 2013
  5. 「ヘルシンキにおける「ロシア近代化」ワークショップ参加記」『スラブ研究センターニュース』No. 135, pp. 14-16, 2013年11月(2013年9月18日[html])
  6. 「ロシア経済とインフレーション」『学士會会報』第902号, pp. 32-36, 2013[PDF](要パスワード)
  7. 「ロシアのエネルギー政策の動向:東方シフトを中心に」『気候変動に関する意思決定ブリーフノート』No.9, pp. 5-9, 2010年10月14日[PDF]
  8. 「ロシア,中国,インドの共通性:経済の視点から」『しゃりばり』2010年7月号。
  9. 書評:塩原俊彦著『パイプラインの政治経済学:ネットワーク型インフラとエネルギー外交』(法政大学出版会,2007年)『比較経済研究』第46巻第1号, pp. 134-137, 2009年1月. [PDF]
  10. 「世界金融危機により冷水を浴びたロシア経済」『DIO』(連合総研レポート)No. 234, pp. 8-9, 2009年1月1日. [PDF]
  11. 「ロシアの2020年までのマクロ経済予測」平和・安全保障研究所『2020年のロシア』(平成19年度外務省委嘱調査),pp. 42-68, 2008.
  12. 「ロシアの財政状況:安定化基金とその再編をめぐって」国際金融情報センター『ロシア問題研究会』(財務省委嘱),pp. 35-50, 2008.[PDF]
  13. 「鉱工業」加賀美雅弘・木村汎『東ヨーロッパ・ロシア』(朝倉世界地理講座:大地と人間の物語 第10巻)朝倉書店,pp. 313-316, 2007.[PDF](要パスワード)
  14. 「ロシア・ベラルーシ原油輸出騒動の真相」『世界週報』2007年3月13日,pp. 54-55.
  15. 書評:保坂哲郎著『ロシア地方自治予算論』(高知大学経済学会、2004年、208 pp.+堯法愴羈啖从儻Φ罅拌43巻第1号, pp. 78-81, 2006.[PDF]
  16. "Russia's Economic Integration with CIS Countries," 『ロシアの経済改革に関する調査報告書』(平成16年度内閣府委託調査)日本総合研究所、pp. 51-61, 2005.
  17. 書評:山口秋義『ロシア国家統計制度の成立』(梓出版社、2003年、207頁):『比較経済体制学会年報』第41巻第2号, pp. 95-98, 2004.[PDF]
  18. 「CIS経済統合と石油・天然ガス」『アジ研ワールドトレンド』第10巻第5号, pp. 11-13, 2004.
  19. 「ロシアの税制」ロシア東欧貿易会『ビジネスガイド ロシア』pp. 61-69, 2004.
  20. "The Russian State Budget in 2002 and the Impact of Tax Reform".[PDF] 『ロシアの経済改革に関する調査 報告書』日本総合研究所, pp. 6-27, 2003.
  21. "Changes in Relations between the Federal and Regional Budgets of Russia in 2001"『日露共同シンポジウム報告書「ロシアの地方と中央の関係について」』内閣府, pp. 5-20, 2002. [PDF]
  22. 「ロシアにおける2001年の財政動向と連邦・地域・地方の財政関係」(その他)『ロシアの対外債務問題と財政・金融事情』国際金融情報センター, pp. 49-72, 2002.
  23. 「ロシアのマクロ経済動向」『ロシアの政治・経済動向―プーチン大統領の目指すもの』国際金融情報センター, pp. 11-22, 2001.
  24. 「財政政策と税制」『ロシア経済改革を題材とした移行国向け研修資料』内閣府経済社会総合研究所,2001年3月. [PDF]
  25. 「ロシアは世界経済にどう組み込まれるのか」『しゃりばり』pp. 47-50, 2000年9月.
  26. 「マクロ経済の動向」『不安定な政治と混乱する経済―ロシアはどこへ向かうのか―』国際金融情報センター, pp. 43-58, 2000.
  27. 「ロシア:国際共同研究の第一歩」『アジア長期経済統計データベースプロジェクト・ニュースレター』No. 15, pp. 6-8, 2000年1月. [PDF]
  28. 「CISにおける経済統合の到達点」外務省委託研究報告書『CIS地域の現状と将来の展望』日本国際問題研究所, pp. 23-32, 2000.
  29. 田畑伸一郎・佐藤智秋・石川健「地域における統計作成の実状」『ロシアの地域間の資金循環(1)』(スラブ研究センター研究報告シリーズNo.65),pp. 1-16, 1999.[PDF]
  30. 「連邦財政と地方財政」『ロシア地域要覧』ロシア東欧貿易会ロシア東欧経済研究所, pp. 7-23, 1999.
  31. 「マクロ経済の動向」『脆弱さが懸念されるロシア経済』国際金融情報センター, pp. 24-42, 1999.
  32. 「マクロ経済の動向」『ロシア・CIS諸国における市場経済化の進展と実体経済』国際金融情報センター, pp. 13-29, 1998.
  33. 「ロシアの体制変換と経済循環の変化」『スラブ・ユーラシアの変動―自存と共存の条件』平成9年度重点領域研究公開シンポジウム報告集,北海道大学スラブ研究センター, pp. 93-99, 1998.
  34. 「CISの経済問題―輸出入課税制度を中心に―」『CISの現状と将来の動向』日本国際問題研究所, pp. 33-45, 1998.
  35. 「ハバロフスク統計委員会を訪れて」『アジア長期経済統計データベースプロジェクト・ニュースレター』No. 4, pp. 7-8, 1997.[PDF]
  36. 「ロシアの経済構造と経済循環の変化」『「スラブ・ユーラシアの変動」領域研究報告集』No. 49, pp. 17-44, 1997.
  37. 「ロシアの国民所得統計」『「スラブ・ユーラシアの変動」領域研究報告集』No. 39, pp. 1-23, 1997.
  38. 「ロシアとCIS諸国との貿易に関する統計分析」平成8年度冬期研究報告会報告集『スラブ・ユーラシアの変動:その社会・文化的諸相』北海道大学スラブ研究センター, pp. 417-435, 1997.[html]
  39. 「マクロ経済の動向」『ロシア・CIS諸国の市場化と民主化の到達点と問題点』国際金融情報センター, pp. 24-33, 1997.
  40. 「マクロ経済の動向」『転機を迎えたロシア−市場化と対外経済政策の行方−』国際金融情報センター, pp. 25-38, 1996年3月.
  41. 「ロシアと中国のマクロ経済実績の比較」『比較経済体制学会会報』33号, pp. 31-35, 1995年11月.[PDF]
  42. 「マクロ経済の動向」『混迷続くロシア−市場化と民主化の行方−』国際金融情報センター, pp. 28-40, 1995年3月。
  43. "Inflation in Russia"『対ロシア知的支援に関する共同研究報告書』日本総合研究所, pp. 106-113, 1994年5月。
  44. 「マクロ経済の動向」『ロシアにおける市場化と民主化の新動向』国際金融情報センター, pp. 25-37, 1994年3月。
  45. "The Russian Budget Deficit: What is Obstructing the Financial Stabilization?" in Economic Planning Agency, the Government of Japan, ed., Suggestions for Economic Reform in Russia by Japanese Economists, pp. 249-258, 1994.日本語訳は「ロシアの経済赤字−何が財政健全化を阻んでいるのか−」経済企画庁対ソ知的支援タクスフォース編『日本のエコノミストによるロシアの経済改革に関する提言』大蔵省印刷局, pp. 83-90, 1994年1月。
  46. 「ロシアの財政・金融統計分析の課題」『比較経済体制学会会報』31号, pp. 53-54, 1993年10月。[PDF]
  47. 「ロシア極東地方 最近の経済動向」『ロシア極東地方・中国東北地方における地域開発プロジェクトの現状と北海道との関連に関する調査』北方圏センター, pp. 4-11, 1993年3月。
  48. 「1992年のロシア経済」国際金融情報センター『旧ソ連における市場経済化の新局面』pp. 28-42, 1993年3月。
  49. 「エリツィン政権の経済改革」新構想研究会『日本の対ロシア経済協力のあり方に関する調査研究』pp. 73-101, 1992年5月。
  50. 「マクロ経済の動向」国際金融情報センター『ソ連の崩壊とCIS(独立国家共同体)の行方』pp. 25-33, 1992年3月。
  51. 「変貌するペレストロイカとソ連経済」『国際問題』376号, pp. 13-16, 1991年7月。
  52. 「ソ連経済の現状」国際金融情報センター『東欧・ソ連における経済改革の現状と今後の展望』pp. 43-56, 1991年3月。
  53. 「日ソ経済関係の展望」『しゃりばり』pp. 20-24, 1991年2月。
  54. 「ソ連経済の歴史的転換−市場経済移行の基本方向の採択」『長銀総研エル』84号, pp. 24-27, 1991年1月。
  55. 「1985-87年の経済パフォーマンス」NIRA研究双書『ソ連経済の改革に関する研究』No. 880014, pp. 50-62, 1988年11月。
  56. 「ソ連経済統計データベース(SESS)の概要」望月喜市編『ソ連経済マクロ政策モデルの作製とその応用研究』(昭和61-62年度科学研究費補助金研究成果報告書)1988年3月。
  57. 「グラスノスチの下におけるソ連経済統計の変化」望月喜市編『ソ連経済のマクロ政策モデルの作製とその応用研究』(昭和61-62年度科学研究費補助金研究成果報告書)1988年3月。
  58. 「ゴルバチョフ政権下の経済実績−国民所得と工業を中心に−」『NIRA政策研究』1巻3号, pp. 15-19, 1988年3月。
  59. 田畑伸一郎・嶺野幸子「ソ連経済統計データベース(SESS)とその利用方法」『北海道大学大型計算機センター・ニュース』19巻2号, 1987年5月。
  60. 「ソ連の産業連関表とその再構成」法政大学日本統計研究所『統計研究参考資料』25号, 1986年8月。[PDF]
  61. 「1983〜1984年のルーマニア経済」『ソ連東欧貿易調査月報』1984年5月。
  62. 「フルツキー=ゲロニムス『資材・機械補給計画化の最適化の諸問題』:解説とコメント」法政大学日本統計研究所『統計研究参考資料』19号,1984年5月。[PDF]
  63. 「ウズベク共和国の経済発展」『ソ連中央アジア・カザフの経済発展』1984年3月。
  64. 「ソ連『5ヵ年計画法』の採択および1981〜1982年の主要経済動向」『ソ連東欧貿易調査月報』1981年11月。
  65. 「1980〜1981年のユーゴスラビア経済」『ソ連東欧貿易調査月報』1981年5月。