東京都専門学校体育連盟 会員名簿

  益社団法人 東京都専修学校各種学校協会

            東京都専門学校体育連盟

会員名簿には、体育連盟の仕組みや会則が記されています。また、各競技連盟の参加校や担当の先生の名前が載っています。

          
 

 

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 ▼体育連盟の概要   

   (概要、組織図、規約、細則

    旅費規定など)

 ▼役員名簿

 ▼競技別連盟名簿

   (大会計画、登録校など)

   野球連盟

   サッカー連盟

   バドミントン連盟

   バレーボール連盟

   バスケットボール連盟

   ソフトボール連盟

   ゴルフ連盟

   テニス連盟

   卓球連盟

   陸上競技連盟

   ダンス連盟

   水泳連盟

   スキー連盟   

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体育連盟の概要

  
               概要

                

                 名  称 本会は東京都専門学校体育連盟と称します。

                 

                 目  的 本会は公益社団法人東京都専修学校各種学校協会の定款に定める目

                      的に沿って、学生・生徒の心身の発達向上、学校相互の親睦を図り、

                      各学校の振興と社会的地位の向上に寄与することを目的としていま

                      す。

 

                 運  営 本会の事務局は東京都専修学校各種学校協会内に置かれています。

                      各種の競技大会の実施にあたっては、その下部組織に競技別連盟を

                      持ち、それぞれ自主的に企画・運営されています。(組織図参照) 

                                       

 

組織図

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

  

 

 

公益社団法人 東京都専修学校各種学校協会

 

          

 

      東京都専門学校体育連盟

 

          

 

       東京都専門学校野球連盟

       東京都専門学校サッカー連盟

       東京都専門学校バドミントン連盟

       東京都専門学校バレーボール連盟

       東京都専門学校バスケットボール連盟

       東京都専門学校ソフトボール連盟

       東京都専門学校ゴルフ連盟

       東京都専門学校テニス連盟

       東京都専門学校卓球連盟

       東京都専門学校陸上競技連盟

       東京都専門学校ダンス連盟

       東京都専門学校水泳連盟

       東京都専門学校スキー連盟

 

 

 

 

 

                           

 

東京都専門学校体育連盟 

 

(名   称)

第 1 条 本会は東京都専門学校体育連盟という。

(事 務 局)

第 2 条 本会の事務局は、社団法人東京都専修学校各種学校協会(以下「東

      専各協」という。)事務局に置く。

(目   的)

第 3 条 本会は東専各協の定款に定める目的に沿って学生・生徒の強固な心

      身の発達向上と併せて学校相互の親睦を図り、以って各学校の振興

      と社会的地位の向上に寄与することを目的とする。

(事   業)

第 4 条 本会は前条の目的を達成するために、次の事業を行う。

     (1)  諸種の競技大会の開催

     (2)  体育に関する研究調査

     (3)  その他、目的達成のための必要な事業

(競技別連盟)

第 5 条 本会は前条(1)の事業を実施するため競技別連盟を以って構成する。

      2. この連盟は自主的責任において競技の企画・経理・運営実施にあ

        たるものとする。

      3. 競技別連盟の規約は各連盟において別に定める。

(会  員)  

第 6 条 本会の会員は次のとおりとする。

     (1)連盟会員

        東専各協会員にして競技別連盟ならびにその参加校とする。

     (2)特別会員

        本会の目的および事業に賛同し、所定会費を納入したもの。

第 7 条 会員になろうとするものは

     (1)連盟会員においては、各連盟における所定の手続きによらな

        ればならない。

     (2)特別会員は会費を添えて入会申込書を提出し、理事会の承認を

        受けなければならない。

第 8 条 競技別連盟は、その規約・役員名簿および連盟員名簿と会費を添え

      て、その代表から構成連盟申込書を提出し、理事会の承認を得るこ

      とにより構成連盟となることができる。

 9 条 会員または連盟が退会しようとするときは、理由を付して退会届

      提出しなければならない。

10   会員または連盟が次の各号のひとつに該当するときには、会長はこ

      れを除名することができる。

     (1)  会費を滞納したとき

     (2)  本会の会員または構成連盟としての義務に違反したとき

     (3)  本会の名誉を傷つけ、またはこの会の目的に反する行為があっ

        たとき

(会   費)

11  本会の会費は次のとおりとする。

     (1)  連盟会員  1連盟年額 登録加盟校数×1,000円(但し男・女別)

     (2)  特別会員  年額 1口 30,000円以上

12  既納の会費は、いかなる理由があっても、これを返還しない。

役   員) 

13  本会に次の役員をおく。

     (1)  会長    1名

     (2)  副会長   若干名

     (3)  理事    10名以上25名以内(うち、乗務理事若干名)

     (4)  監事    2名 

14  理事は各構成連盟から1名、東専各協から推薦された2名~5名以

      とし、定員に満たないときは理事会において選出することができる。

      但し、特別会員は理事に選出することはできない。

      2. 会長・常務理事・監事は理事会において選出する。

       3. 副会長は各競技別連盟の会長とする。

(名誉会長・顧問)

15  本会に名誉会長および顧問をおくことができる。

      2. 名誉会長および顧問は、理事会において選出し会長が推薦する。

      3. 常任相談役は、理事会の承認を得て会長が指名することができる。

(役員の掌務)

16  会長は本会を代表しすべての会務を総理する。

      2. 副会長は会長を補佐し、会長事故あるとき、または欠けたとき

            会長があらかじめ指名した順序によりその職務を代行する。

17  常務理事は、会長・副会長を補佐し、理事会の決議事項を処理する。

18  理事は、理事会を組織し会務を執行する。

19  監事は、民法第59条の職務を行う。

(役員の任期)

20  本会の役員任期は2年とし、再任は妨げない。

      2. 補欠または増員による役員の任期は、前任者または現任者の残

        任期間とする。

      3. 役員は、その任期満了後でも後任者が就任するまでは、なおそ

        の職務を行う。

(会     議)

21  定期理事会は毎年6月に開催し、次の事項を議決する。

     (1)  事業計画および収支予算

     (2)  事業報告および収支決算

     (3)  その他理事会において必要と認めた事項

22  会長は、前条の定期理事会のほかに必要に応じて理事会を招集する

     ことができる。

     2. 理事現在数の2分の1以上から会議の目的を示して請求があった

       ときは、会長は理事会を招集しなければならない。

     3. 理事会の議長は会長とする。

23  理事会は理事現在数の3分の2以上出席しなければ決議することは

     できない。但し、当該議事について書面を以ってあらかじめ意思を

     表示したものは出席とみなす。

     2. 理事会の議事は出席の過半数を以って決定し、可否同数のときは

       議長の決するところによる。

(資産および会計)

24 条 本会の事業運営は、会費および寄付金その他の収入を以ってあてる。

25  本会の基本財産は、基本財産の部に記載する資産で構成する。

26  本会の事業運営に要する費用は運用財産を以ってあてる。

27  本会の収支決算に余剰金があるときには、理事会の承認を得てその

     一部または全部を基本財産に編入し、または翌年度に繰り越すもの

     とする。

28  本会の会計年度は、毎年4月1日より翌年3月31日に終わる。

(規約の変更ならびに解散)

29  この規約変更は、理事会において3分の2以上の決議を得なければ

     ならない。

30  本会の解散は、理事会において3分の2以上の決議を得なければな

     らない。

     2. 本会の解散にともなう残余財産の処理については、理事会の決

       議による。

(補   則

31  この規約の施行についての細則は、理事会の承認を経て別に定める。

32  この規約は昭和60年7月10日から実施する。

       平成1629日    一部改正

      平成2627日    一部改正

      平成541日     一部改正

      平成6511日    一部改正

                                               

 

細   則

 

第 1 条 会長は競技別構成連盟の代表者会議を招集し、各連盟の意見を徴する

       ことができる。

第 2 条 本会の規約第11条による会費は毎年4月から7月までの間に納入する

       ものとする。

第 3 条 本規約第4条の事業遂行のため次の委員会をおく。

       1.     総務委員会

       2.     企画委員会

       3.     渉外委員会

       4.     広報委員会

第 4 条 知事賞・知事杯・東京都後援名義等の申請および経過報告等は体育連盟

       が東専各協事務局と通じて行う。

第 5 条 本会の事務局職員は、東専各協事務局職員の兼任とする。

                                               

 

東京都専門学校体育連盟海外出張旅費支給要綱

 

(目   的)

第 1 条 東京都専門学校体育連盟(以下「体育連盟」という)の役員等の海外出張

               旅費について、定めることを目的とする。

(対   象)

第 2 条 支給対象は、体育連盟規約第13条の役員および会長から出張を命じられ

       た者。

(出張命令)

第 3 条 出張を命じられたときは、出張旅費を支給する。

(旅費の種類)

第 4 条 旅費の種類は、船賃、鉄道賃、航空賃(空港税・空港保安料等を含む)、

       日当、宿泊料とする。

       2. 当分の間、出張に対して、船賃、航空賃(空港税等を含む)を支給する。

(旅費の清算)

第 5 条 旅費は、清算払いとする。

(改   廃)                                               

第 6 条 この要綱は、理事会で承認を得る。

 

(附   則)

この要綱は、平成1541日から実施する。

  

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