コンサルタントの年収について説明しております。就職や転職の参考情報にどうぞ。
コンサルタントの希望年収
コンサルタントへ転職する際、希望する年収額を必ず聞かれます。
その際、注意しなければならないのは、希望額に見合うだけの仕事を自分ができるかどうかということです。
コンサルタントの給与は、その仕事内容や役割によって決まります。
400万の収入の人と800万の収入の人とでは役割が大きく異なります。
もし、年収400万円程度の仕事しかできないにも関わらず、希望額を800万円と言えば、おそらく採用されないでしょう。
企業側は、この質問によって、応募者が自分のスキルや経験とその市場価値を理解しているか、この業界の給与水準や仕事内容について理解しているかなどを判断しているのです。
コンサルタントの給与の仕組み
一般的に、日本の企業は年功序列で年齢によって給与が決まる場合がほとんどです。
しかし、コンサルタントの場合は、年功序列ではありません。
その人の担当している仕事内容や責任の大きさ、業績などによって給与が変わります。
コンサルタントにはランクがあり、新人のアナリスト、プロジェクトの一部を任されるコンサルタント、プロジェクト全体を指揮するマネージャー、さらにその上のディレクターなど、大きく4つに分けられます。
年収もランクによって大きく異なり、アナリストは450万〜500万円、コンサルタントは600万〜800万円、マネージャーは800万〜1300万程度と言われています。
コンサルタントの年収
コンサルタントは、収入が良いというイメージがありますが、実際のところはどうなのでしょうか。
新人コンサルタントの年収はだいたい400万円程度と言われています。
これは、大卒の新卒の初任給の平均が月収20万程度であることから考えると、かなり高いといえます。
しかし、必ずしも年齢とともに収入が上がるわけではないため、30歳くらいになると、大手の商社や損害保険会社、広告代理店、マスコミなどに比べ、年収が低くなってしまう場合があります。
また、福利厚生などもそれほど恵まれてはいないので、必ずしも待遇の良い仕事とはいえないようです。
コンサルタントの資質
高年収なコンサルタントに必要な資質は、知的好奇心とひたすら考えることが好きで知恵を絞り出すことが好きでたまらない人です。
コンサルティングの仕事は、「問題解決」と表現されることが多いのですが、これを言い換えると、「正解の出ないところで答えを出す」という力だともいえるでしょう。
「問題解決」とは、「リスクをとって答えを決める(そして物事を前にすすめる)」ことです。
根気強さと大胆さ、そして繊細さを併せ持っていなければならないのです。
集中力と持続力、決断力、それができるコンサルタントは、付加価値が極めて高く高年収につながるのです。
コンサルティングファームの採用
コンサルティングファームでは、コンサルタント採用のための広告活動は消極的で、雑誌や広告会社集計の就職人気企業ランキングの上位にはあまり出てきません。
しかし、採用人数に対する応募者は多く、また応募者の質の高さから推測すると、学生からの人気は常にトップクラスにあると言えます。
入社し、コンサルタントになるための倍率は数十倍〜数百倍はあると言われています。
入社試験は独特で、特に戦略系のコンサルティングファームにおいては、「ジョブ」と言われる数日間の擬似業務を中心とした、超難関の入社試験を突破しなければならないのです。
入社してからの高年収も実力主義という厳しさが特徴です。
特に戦略系のコンサルティングファームは一般的な企業と異なり、少数精鋭を貫いているため、大規模な総合コンサルティング企業とは年収においても一線を画するものがあるようです。
人事タイトルと年収
コンサルティングファームとは、本来はコンサルティング事業を生業とする会社のすべてのことを意味しますが、外資系大手のコンサルティング会社を指してこう呼ぶ場合が多いようです。
コンサルタントという職業もコンサルティングファームでは、一般企業で使う課長、部長といった役職は使用されず、独特な人事タイトルで階級が分けられています。
例えばIT企業でアナリストといえば、上級のプロジェクトマネージャーを指す言葉ですが、コンサルティング業界では入門クラスの名称として使われます。
コンサルティング会社の年収の上がり方としては、基本的に階級によって右肩上がりです。
アナリスト(一般社員クラス)500万円〜、コンサルタント(係長クラス)700万円〜、マネージャー (課長クラス)1000万円〜、パートナー(事業本部長、取締役クラス)1500万円〜というのが各クラスでの最低年収のようです。