ＰＤＡを活用した高次脳機能障害者支援システムの開発～代償手段としての提案と今後の展望～

ＰＤＡを活用した高次脳機能障害者支援システムの開発
～代償手段としての提案と今後の展望～

○岡谷　和典（国立職業リハビリテーションセンター　職業訓練部　主任職業訓練指導員）
上田　典之（国立職業リハビリテーションセンター　職業訓練部　職業訓練指導員）
加藤　誠志（国立身体障害者リハビリテーションセンター　障害工学研究部　部長）
外山　滋　（国立身体障害者リハビリテーションセンター　障害工学研究部　室長）
中山　剛　（国立身体障害者リハビリテーションセンター　障害工学研究部　研究員）
植松　浩　（明電ソフトウエア株式会社　システム開発部　システム技術一課　主任）

１．はじめに
本研究は、認知障害（記憶障害、注意障害、遂行機能障害等）を有する者の日常生活並びに職業訓練を支援するためのPersonal　Digital　Assistant（以下「ＰＤＡ」と言う）用の認知障害者日常生活支援ソフトウエアを開発し、代償手段としての有効性を検証することを目的とした。本報告では、ＰＤＡの試行活用により、作業の安定と修得した技能や知識を維持していくための方法を探り、有効と思われる活用事例を提案したい。

２．代償手段とＰＤＡ
　代償手段とは、障害特性により適切な行動をとることが難しく、問題行動として表出することを予測し、適切な行動がとれるように、単なる意識付けだけではなく、問題行動を補完する補助具の利用や作業手順を工夫することで解決を目指す考え方である。
当センターでは障害者自身が自分に適した代償手段を身につけるための訓練を代償手段獲得訓練という訓練カリキュラムとして位置づけ、障害代償の補完手段獲得に関する指導を実施している。
具体的には、日常の行動における問題点を問題解決手法（「問題発見シート」等）により発見・整理し、適切な行動と障害を補完するような改善点を導き出し、作業遂行を可能にするための具体的な補完手段を獲得するものであり、本研究開発中のＰＤＡは、主に認知障害（記憶障害、注意障害、遂行機能障害等）の具体的な代償手段の１手法であり、その有効性について検討した。

３．ＰＤＡを活用した代償手段
（１）システム構成
本研究開発プロジェクトで作成するシステムは、認知障害者が常時携帯するＰＤＡとＰＤＡに格納されるデータを編集・解析するために使用するパーソナルコンピュータの２つの装置によって構成される。
　ＰＤＡの機能は障害特性に合わせて入力方法や表示形式が変更可能としている。また使用頻度の少ない機能や必須事項でない入力項目などの入力を省略できる機能も有している。　これに対して、主たる使用者を障害者の家族や指導者に想定しているパソコンの機能では、操作環境のカスタマイズや汎用的で判り易い機能構成によりＰＤＡで使用可能な全ての情報および機能の編集・更新を可能としている。ＰＤＡとパーソナルコンピュータのデータは、マイクロソフト社のアクティブシンクによって同期させ、常に新しいデータを共有化することができる。

図１　システム構成図

（２）スケジュール管理
スケジュール管理は日常生活で計画されている予定（イベント）を一元管理し、実時間と連動しながらイベントの確認が行う機能である。本システムのスケジュール管理は、認知障害者の代償手段として想定している。特に作業遂行に問題がある場合、「○時になったら○○の訓練が始まる」というような絶対時刻とイベントを関連付けて行動する事が困難な場合があるため、「今は○○をする」、「次は○○を行う」というように、イベントを相対時刻へ関連付けした形式でスケジュールの確認が行えるようにしている。しかし、相対的時刻によるスケジュール管理は現在時刻を基準とした管理方法で、情報の表示件数や複数の日付にまたがったイベントの確認を行う場合には不向きであり、一般のスケジュール管理機能のような絶対時刻を基準にしたスケジュール管理も用意し、障害の特性に合わせて動作モードを変更可能としている。

図２　スケジュールパソコン入力画面

　　　図３　ＰＤＡスケジュール表示画面

（３）作業手順管理（イベント情報ファイル）
　作業手順管理はイベント情報ファイルによって行われる。作業をイベントの「カテゴリー」として登録し、「カテゴリー」をさらに作業の種類別に「イベント名称」として登録し、登録した「イベント名称」の作業手順を「チェックリスト」に登録する（図４）。チェックリストには、メモ書きや画像を貼り付けることができ、補足説明や視覚的に作業を確認することが可能である。
ＰＤＡでは、（図５）のように上段にカテゴリーが表示され、下段にイベント名称が表示される。イベント名称をタップすると、（図６）のようなチェックリスト画面が表示され、１タップごとに作業工程が表示される。
　　図４　イベント情報パソコン入力画面

図５　ＰＤＡイベント名称表示画面
図６　ＰＤＡチェックリスト表示画面

（４）注意、確認の促進（アラーム管理機能）
アラーム管理機能はTodo等、決められた仕事の期日や時間管理を促すもので、スケジュール管理機能において優先度の最も高い機能として位置づけている。したがって、いかなる情報の表示中においてもアラーム情報を優先して表示されるようにしている。
アラーム情報が表示されるタイミングは「アラーム期限に達した場合」と「アラームの警告周期に達した場合」の２つのケースが存在するが、どちらのケースにおいても画面に表示する情報の形式は同一とする。
アラーム情報表示後は、アラーム情報に登録されているイベント（チェックリスト）にしたがって作業を実施・確認するか、アラーム作業をキャンセルして元の作業（現在実行中のスケジュール）に戻るかの選択を可能としている。

図７　パソコンでのアラーム設定画面
図８　ＰＤＡアラーム表示画面

４．活用事例
（１）各訓練課題での作業手順管理
ピッキング作業、コピー作業、エクセル操作、検定試験対策、作業段取り等、手順化できるものについては、フローチャート化し、ＰＤＡのチェックリストに登録し実施した。
ピッキング作業において、何も代償手段を使わない場合、手書きのフローチャートを活用した場合、ＰＤＡのチェックリストを活用した場合で比較してみた。
何も代償手段を活用しない場合には、手順の誤りや、確認のミス等が多発した。手書きのフローチャートは全体の工程を見渡せるという利点があるものの、各工程に鉛筆でチェックを入れる、付箋を貼っていく等の具体的な確認行為をあわせて行わないとミスが出た。ＰＤＡは、何も代償手段を使わない場合より時間はかかったが、１工程ずつタップして実施するため、作業工程をとばすというミスは出なかった。
　　　　　表１　ピッキング実施結果

（２）定時訓練課題
一日の訓練の中で決められた時間に決められた作業をＰＤＡのアラーム機能を活用して実施した。具体的には8：50、12：20、15：00の１日３回、指導員室の温度と湿度の測定をし、記録用紙に記入させるものである。
定時訓練課題は認知障害の中でも記憶に障害を持つ方に実施してみた。結果は（表２）のとおり、　　　　　　　　何も代償手段を活用しない時は忘れることが多く、携帯電話でのアラーム機能活用時は何も代償手段を活用しない時より測定忘れは減っているものの、まったくミスをなくするまでには至らなかった。　　　　一方ＰＤＡを活用できたときは測定を忘れることなく、すべて実施することができた。

表２　温度チェック実施結果
５．今後の展望
ナビゲーションシステムの可能性
現在、地誌的記憶に問題があり、移動困難な方々に対して、ＰＤＡに表示される手順に従って、ポイントをチェックしていけば目標地点に到達できるナビゲーションシステムを開発中である。ナビゲーションシステムについては次の２つのステップで検討している。
①ステップ１
施設等限定空間での地図管理フィールド検証を実施する当センターでの使用に限定し、位置確認のための専用機器を一切使用せずに実現される地図管理機能
②ステップ２
広域空間での地図管理PHSやGPSなどの確認機器と地図情報とを組み合わせた広域空間でも使用可能な地図管理機能
ステップ１では図９の概念図のとおり、部屋、階段、交差点等施設内にある要素を登録し、その後１つの要素に隣接する各要素を経路として作成し、網目状の経路を作成する。経路検索で現在位置と到達地点を入力して、最適な道順を表示させるものである。
図９　経路検索概念図

　　図１０　経路検索パソコン画面
６．まとめ
今回は高次脳機能障害の中の認知障害にスポットを当て、ＰＤＡという電子機器を活用した代償手段を検討した。ＰＤＡを活用した訓練生からは「今までできなかった作業ができるようになった。」「画像で手順がチェックできてわかりやすかった。」等の評価を得られ、また、表１及び表２の試行実施結果のとおり、有効性は確認できたものの、次のような課題も残った。

（１）自分で使うには
認知に問題を抱える方々は、第三者から見て困った状況に置かれていても、本人は困った状況であることを認識できないという代償手段を修得するための大きな壁がある。従って、いくら代償手段の活用方法や活用するタイミングを指導しても、指導したその場面では活用できるものの、時間の経過や少し環境や作業が異なるだけで自ら活用することができない状況にある。
　今回、ＰＤＡという電子機器を活用することにより、チェックリストで作業手順を確実にし、注意障害による確認ミスを防いだり、アラームで「注意を促す」ということにおいては、訓練課題の中で一定の成果が出たものの、自らチェックリストを確認しない、アラームが鳴っていても重要性を認識できずにアラーム内容を確認しないまま消してしまう等、自分の代償手段として自ら活用できるようにするためのさらなる検討が必要と思われる。

（２）他の代償手段や人的支援との融合
ＰＤＡは認知障害を持つ方々には代償手段として有効であることは確認できたが、障害を補完する目的や障害者本人の障害特性によって、他の代償手段（復唱、指差し確認、付箋を貼る等）との組み合わせをしないと十分効果が得られない場合や、ＰＤＡを使用するタイミングをアラーム機能で促せない場合に支援者に声かけをしてもらって有効性が向上する等、様々な支援との組み合わせによって活用することがより確実な支援となると考えられる。どの場合にどのような代償手段とＰＤＡを組み合わせ、また、人的支援の中でどのようにＰＤＡを有効活用できるのかをシステム化していくことが今後の課題と思われる。
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