横浜教区における共同宣教司牧をめぐって

横浜教区長 梅村昌弘

1.共同宣教司牧の意味

 司牧書簡『交わりとしての教会をめざして』のなかで言及した共同宣教司牧の意味を確認します。「交わりとしての教会」という理念から理解される共同宣教司牧とは何か。

@司祭の高齢化と司祭召命の減少という現実から

 「単なる司祭不足を解消するための一時的な緊急の手立てのように考えられるべきものではありません」(14頁)。

司祭の減少への対応策でも、司祭の役割を信徒、修道者に肩代わりしてもらうための制度でもありません。司祭不足を補うだけの目的ならば、仮に将来、司祭が増えたとしたら、信徒や修道者は「お役ご免」ということになります。

 司祭不在の小教区が増えている地域では、危機感をもって積極的に共同宣教司牧に取り組んでいますが、一方で信徒数が多く今後も司祭の派遣は期待できるだろうと考えているところでは、そのような危機感もなく共同宣教司牧に対する関心も薄いというのでは困ります。また、司祭が減っている地域でも小教区の再編成や統廃合、特に小教区の廃止に対する懸念を払拭してほしいと思います。小教区を単なる教会法上の概念としてとらえることはできません。教会はあくまでも神の民とされた信仰共同体であり、地域にあってキリストを証しする信仰者の共同体として生きる道を模索しなければなりません。

 司祭不在の小教区が増加しているという現実を前に、司牧者の不在という観点からとらえると、司祭に代わる信徒、修道者による「共同司牧」だけが考えられることになります。「交わりとしての教会」の「交わり」は「宣教」をめざしていることを忘れてはなりません。司牧書簡『横浜教区における改革の基本方針』で指摘したとおりです(3ー4頁)。「交わりを証しする宣教共同体」に育って行ってほしいと願っています。自らの教会を維持することさえ容易でない状況のなかにある小教区は少なくないでしょう。しかし、自分たちのことだけを考えるのではなく、他者に目を向け、自ら犠牲を払い支援して行く。それはまさにキリストのいのちを証しすることに他なりません。「一粒の麦は、地に落ちて死ななければ、一粒のままです。だが、死ねば多くの実を結ぶ」(ヨハネ12・24)。現代社会にあって教会は今、単に教えを伝えるという独りでもでき得るような宣教のかたちから、キリストのいのちの交わりを証しするという共同体をもってしかできない宣教のあり方へと転換が求められているのかも知れません。

A「交わりとしての教会」という理解から

 「共同宣教司牧」と聞くと、まず思い浮かべるのは「司祭間の協力」だったかも知れません。しかし、「交わりとしての教会」という理念から考えるならば「すべてのキリスト信者の交わりという教会の本質を実現するための制度と考えるべき」(14頁)でしょう。すべてのキリスト信者、すなわち信徒・修道者・司祭は、洗礼と堅信の秘跡をとおして聖霊の賜物を受け、共に教会の使命に参与しており、その使命を果たすために共同責任を担っています。その意味で、共同宣教司牧とは「信徒・修道者・司祭が共同責任をもって教会の使命を果たす体制」であるといえましょう。

あるいは「それぞれの賜物を活かし合い、協力し合って働く協働体制」を指すともいえましょう。「共同責任」といっても「同等」の責任や役割を持ってというものではありません。信徒・修道者・司祭にはそれぞれの責任が課せられているのであり、またそれぞれ異なった果たすべき役割があります。その違いが交わるとき教会は豊かになるのです。

司牧書簡『横浜教区における改革の基本方針』のなかでは、信徒、修道者、司祭の交わりにおける補完件の原理・原則を取り扱うなかで説明しました(8−10頁)。教皇ヨハネ・パウロ二世の使徒的勧告『アジアにおける教会』では「参加する教会」と表現されています。

 共同宣教司牧をもって、かってのような「一人の司祭を中心とした小教区づくり」から「複数の司祭と共に、聖霊の導きに従い、キリストを中心としたみんなの教会づくり」への転換を図ろう、「司祭を中心とした司祭依存型の小教区からの脱皮を図ろう」という呼びかけです。

 「司祭を中心に」というならば、司教教書『終身助祭制度の導入に関して』では終身助祭制度の導人と関連して、つぎのような指摘をしました。

「信徒の養成を促進せずに終身助祭制度の導入をはかることは、信徒の間にあって終身助祭制度の再興が聖職者中心主義の再興につながりかねない」、「終身助祭制度の導入をもって叙階の秘跡に基づく聖職位階制度の補強をはかるよりも、特に男女の信徒の養成をもって洗礼と堅信の秘跡をとおしてすべての信徒に与えられている聖霊の賜物の活性化をはかるべき時機にある」(8頁)。

2.発想の転換

 叙階の秘跡の有無をもってすれば「司祭(助祭)と信徒」の図式にならざるを得ません。

共同宣教司牧については、従来のような「司祭と信徒」という枠組みではなく、「共同体(協働体)と奉仕者」という枠組みのなかで「共同」「協働」を考えてゆかねばならないでしょう。かつては叙階の秘跡による奉仕者のみが考えられていましたが、現在では、叙階による奉仕者の他に、任命による奉仕者、洗礼と堅信の秘跡に基づく奉仕者も存在するようになったからです。

3.共同宣教司牧における信徒の役割と役務

 第二バチカン公会議が示す信徒の役割は、三つの次元に及んでいます。

第一として、信徒も神の民であるキリスト信者全体に委ねられている教会の使命に参与しています。

第二として、一般社会において担っている固有の役割であり、すなわち「信徒によらなければ教会が地の塩となることができない場所と環境において、教会を存在させ活動的なものとすることが、特に信徒に与えられた使命である」(『教会憲章』33項)。現行の教会法では、「信徒は、各自その立場に応じて、現世的事柄の秩序に福音的精神を浸透させ、それを完成する特別の義務を有する。このようにして、特に現世的事柄及び世俗的任務の実践においてキリストを証しする」(225条第2項)と規定されています。

第三として、教会内における聖職位階の使徒職への直接的協力である教会的職務への招きであり、「信徒は種々の方法で聖職位階の使徒職へのより直接的協力に招かれることができる…信徒には、霊的目的のために行なうべき、ある教会的職務に聖職位階から採用される適性がある」(『教会憲章』33項)と言われています。公会議後、パウロ六世は使徒的勧告『福音宣教』のなかで「信徒は、自分たちが牧者と協力して教会共同休へ奉仕するよう召されていることに気づきます。彼らは、主が喜んでお与えになる恵みとカリスマによってさまざまな任務を行ない、教会の成長と生命のために尽くすことができるのです」と述べるとともにさらに進んで「確かに、叙階された奉仕者以外に、特別な方法で共同体に仕える牧者とされている人々がおります。教会は、彼らの役割を認めております。彼らは叙階されてはいなくとも、教会に対して特別な奉仕をささげることができるのです」(73項)とも語っています。またさらにヨハネ・パウロ二世教皇は使徒的勧告『信徒の召命と使命』のなかで「司牧者は、洗礼と堅信…の秘跡のうちにその土台をもつ信徒の奉仕職と任務と役割を認め、育てなければなりません。また、司牧者は、教会にとって必要なときは、司牧者固有の奉仕職に結びついた者として一般に定められているものであっても叙階による資格を必要としないある種の任務と役割を信徒に委ねることができます」(23項)と述べています。

 共同宣教司牧を考えるとき、特に第三のレベルにおける信徒の役割と役務が愁眉の問題といえますが、しかし「ミニ司祭」は必要としません。司祭の肩代わりということか、もっぱら典礼における信徒の役割だけを考える嫌いがあります。特に集会祭儀における「集会司式者」あるいは「聖体奉仕者」としての信徒の役割などです。「祈りをささげる」(祭司職) ことも大切ですが、「信仰を伝える」(預言職)、「貧しい人、小さい人々に愛を注ぐ」(王職)という奉仕の務めも忘れてはなりません。「彼らは、使徒の教え、相互の交わり、パンを裂くこと、祈ることに熱心であった」(使徒言行録2・42)。

4.信徒養成の方法

 信徒の役割と役務が三つの次元に及んでいることを考えるとき、その養成も三つの次元が考えられます。すなわち、キリスト信者としての基礎的養成、信徒として社会のなかでキリストの証しをすることができるための養成、そして共同宣教司牧チーム(team ministry)のメンバーとなり得るための養成です。『横浜教区における改革の基本方針』で示した「補完性の原理」「多様性の中の一致の原則」に基づき、各地区で固有の養成方法を考えるべきです。

 信徒、修道者、司祭が一緒に準備を進め、共に研修することが望まれます。「自分だけの狭い考えの中に閉じこもったりしないためにも」、また自らの回心のためにも、特に司祭や修道者の参加が望まれます。共に歩むなかで「仲間意識」を育み、交わりを深めていってほしいと思います。

「ゆっくり気長に」「地道に」進めることが肝要です。決して互いに非難し合わないことも人切です。『横浜教区における改革の基本方針』のなかで述べた「聖霊への信頼」で呼びかけたことを思い出してください。




神奈川県 司祭・修道者・信徒による共同宣教司牧に向けての呼びかけ

神奈川県・共同宣教司牧推進委員会
座長 鈴木勁介

司祭・修道者・信徒の皆様

教会が「元気に」キリストを証ししていくために、全ての信者(司祭・修道者・信徒)が交わりを深めることが、バチカン公会議以来教会が大事にしていることであり、梅村司教様の「交わりとしての教会をめざして」という基本方針でもあることは、皆様ご承知のことと思います。そして司祭・修道者・信徒が共同で宣教司牧にあたろうということが、この「交わり」を深める道筋と考えられています。
そこで、今この共同宣教司牧活動として何をすることが望ましいかを話し合った結果、推進委員会としては、まず二つのことが必要と考えました。

(1)出会いを深めること

司祭・修道者・信徒がそれぞれの人生の歩みの中で気づいたことを、神様を思いながら語り合い、聴き合い、祈ることを通して「出会い」を深めることです。

信仰を生きようとする時、「頭で理解してわかった気」にならないためにも、喜びをもって継続していくためにも、どこかで何らかの形で「共に居る」ことはとても大事なことです。ミサが信仰生活の基本でもあり、頂点でもあることは、カトリック教会のすばらしい伝統ですが、ミサを生き生きと共にささげられているでしょうか。社会生活上のさまざまな問題に「イエスの生き方にならって」対処しようと、色々試みられていますが、確かな拡がりを産み出しているでしょうか。一緒に、少しゆっくり人の話を聴いたり、自分の気になることを話したり、共に聖書に耳を傾けたり、共に祈ることは行きづまりを感じている多くのわたしたちに、今最も必要とされていることではないでしょうか。

「出会い」を深めるといっても雲をつかむような気がする方もいらっしやるでしょう。聖書を読んでも神様のおっしゃりたいことを正しく受けとめられるか不安だという人もおられるでしょう。またいくら分かち合いをしても、教会の外にいる人々に証しすることにつながらないと思っている人々もおられるでしょう。これらの心配は今までの経験を振り返る時的外れではありません。しかし、思い出してください。神様ほそのような頼りないわたしたちを、福音を証しするようにと遣わしていらっしやるのです。そして皆さんの信仰の歩みを振り返られた時、自分の身につくような、他人に伝えたい信仰の経験には、必ずこの「神との出会い」「人との出会い」があるのではないでしょうか。そうであるならば、出会う時を待ちながら、司祭・修道者・信徒が現在の自分からちょっとずっ出て互いの話を聴き合うことが、これからの時代、押しつけでもなく、また人まかせでもない成熟した福音宣教をしていくためにますます必要なのではないでしょうか。

そうは言っても、わたしたちは大体忙しいですし、気の合う人、合わない人もいます。分ち合いの得意な人、不得意な人もいます。誰とでも出会えるほど成熟した人もほとんどいないでしょう。でも「この人(たち)」と共に、人生の大事なことを語り、聴き、祈ることをしてみようと心が動く相手がいたら、恵みの時といえないでしょうか。そこから「出会い」が生まれ、共に信仰を生きる交わりが深められ、その喜びや気づいたことをまだ神と出会っていない人々に伝えたくなり、そこに新たな交わりが生まれることが期待されます。

県レベルでも研修会を企画しますが、個人のレベルで、あるいは小教区や地区のレベルで、このような「出会い」を深める挑戦をすることを呼びかけます。

(2)教会の奉仕職への養成

司祭・修道者・信徒3者の間に信仰の交わりをつくり互いに尊重し、福音の証しになっていくようにするとともに、小教区や地区の教会を支える奉仕職を、もっと修道者や信徒が担えるように養成することも今必要なことです。

司祭が常駐できない小教区(主任司祭は兼任で任命される)が第1地区、第4地区、第6地区や第7地区などにすでに生まれています。これは一面ではつらい状況ですが、隣の小教区に心を向けるきっかけとなり、小教区共同体を存続させるのは司祭の力だけではないことを再認識し、信徒や修道者がもっと主体的に共同体を担うよいチャンスではないでしょうか。

人間の気持ちは、慣れ親しんだ形を変える方向にはなかなか動かないものですから、司祭が常駐しないことに不安を持たれる方も多いでしょうが、必要が生じたり、仲間との出会いや、神さまとの山会いが、何をしたらよいかを見出す力になると思います。

司祭が常駐していてもいなくても、3者の間で出会いを深め、協力して小教区共同体を元気にしていく気持ちのある人々のための県レベルの奉仕者養成コースをっくっていきますが、地区や小教区レベルでもできることがあると思います。これも試行錯誤しながら、よいものにしていきたいと思いますが、やがて各地で実績が積み重ねられたとき「共同宣教司牧チーム」を3者で組めるようになるとよいと思います。

以上の考えに基づいて、当委員会の進める企画、及び教区諸委員会の協力のもとに準備された企画は、1月に各小数区、修道院、諸団体宛にご案内いたします。

どうぞこの呼びかけが、小数区共同体や地区の福音宣教委員会で取り上げられ、新たな時代の司祭・修道者・信徒のあり方をつくり出す一助になればと願っております。

2004年12月25日

(横浜教区報第51号より)



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