専務理事 岩松 暉（GUPI Newsletter No.22, p.3, 2005）
さて、これを真似て地質にも当てはめてみましょう。図は全地連の公表している地質調査事業量の推移です。この傾向が続けば2050年を待たず2015年には全く仕事がなくなってしまうでしょう。赤字国債を乱発して公共事業を盛大にするよう政治に働きかけるのか、官需頼みは止めてコンテンツ・サービス産業として転身するのか、はたまた第三の道を模索するのか、ここが考えどころだと思います。現状では50代の優秀な技術者を高給との理由だけでリストラして一息ついているようですが、これでは30・40歳代に過重負担がかかり過労死さえ出かねません。そもそもリストラクチャリングとは経営資源を縮小して業績を改善する守りの経営手法で、株主に配当はできるでしょうが、会社の発展は望めません。一方、リエンジニアリングという言葉があります。ＣＳ（顧客満足度）を高めるため、ビジネスプロセスを抜本的にデザインし直すことをいいます。その際、情報技術をフル活用し、企業体質や構造を抜本的に変革して企業生産性を高め新たな競争力を構築する、つまり攻めのリストラ手法です。今必要なのはこのリエンジニアリングではないでしょうか。また、顧客は一体誰なのか熟考を要します。いずれにせよ、金子氏のいうように無為無策ではじり貧になることだけは確かです。