EMC測定サイト利用の手引き

このページは「EMCのページ」の、EMC有料公開測定サイトのリンクリストを利用されるにあたって参考となる情報を記載したページです。この情報は管理者(一エンジニアでどこの測定サイト様とも直接利害関係はありません)が記しました参考情報です。勘違いがあるかも知れません。実際にサイトを活用される場合は、各サイト様、EMCコンサルタントなどに確認してください。

有料サイト利用にあたって

[サイトの適合規格、認定内容]
　　有料サイトを利用し規格(CISPR, VCCI, FCCなど)に適合した測定を行いたい場合、検討しているサイトの適合規格、登録、認定内容などについて確認ください(認定、登録、提携については参考1参照ください。)。サイトアッテネーションの許容誤差は+-4dBまでです。上表中にも+-6dBの電波暗室がありますが、+-4dBを超えているサイトのデータは自己宣言( self declaration, Verification )には使えません。規格通りの測定で自己立証しようとされている場合、各サイトに事前に確認ください。電波暗室の場合、FCCファイリングで想定されている機器の大きさは通常幅1.5m以下です。これより大きい場合はサイトに要確認。適合規格については下記"参考2"も参照ください。

[サイトの受け入れ条件、機器のサイズ、容量、設備]
　　被試験機に供給できる電源容量、ターンテーブルの大きさ、耐荷重、搬入口(扉、リフター)の大きさ(被試験機が大きい場合中に運び込めないことがある)、被試験装置が冷却水を使う場合には水道供給の有無(無ければ閉ループの循環水冷却装置等の持ち込みが必要)かの確認も必要です。またサイトエンジニア立ち会いが条件の貸し出しか否か、技術サポートの有無、コンサルティング可否なども聞いておかれると良いと思います。

[サイトの利用料]
　　利用料はオープンサイトで一日15-20万円程度、電波暗室で一日20-30万円程度。いずれもサイト技術者のEMC対策指導なしの場合。県立試験センターなど公共機関では一時間数千円で電波暗室を貸し出しているところもあります。

参考1: 認定、登録、提携とは

認定サイトとは
　　試験サイト運営の国際規格(ISOガイド25など)に照らして適合している事を特別な資格のある公的認定機関(NVLAP, NATA, A2LAなど)が認定した(accredited)サイト。ISO9000品質システム下で運営、一定レベルの専任技術者がいる、他から利害が独立しているなどの条件がある。評価資格のある機関が実際にサイトを訪れ監査、判定する。国によりその国が定めた認定機関が認定したサイトでの測定でないと認めない場合がある(中国、台湾など)。

登録サイトとは
　　VCCIやFCCに定められた技術資料を定期的に提出し、当該機関が資料を見て適合を認めたサイト。VCCIやFCCへの適合で登録サイトでの測定を条件とされている場合がある。

提携サイトとは
　　CEマーキングの場合、Competent Body(TUVなど)と契約し、Competent Bodyが立ち合った試験と同じとみなす契約を結んでいるサイト(サイトによ契約内容が異なる事があり、個々に要確認)。試験データは提携先のCompetent Body経由のTCFルートの技術資料にできる。

参考2: VCCI, FCC登録サイトの利用

　　VCCI、FCC ファイリング用IEEE/ANSI C63.4-1991、CISPR16-1、CISPR22 A1(電波暗室)などのサイト評価測定では外来電波レベルについて明確に規定していません。ところが、適用する規格 (CISPR11など)により外来レベルが許容値を超える場合、自己立証のデータとして使用できないことがあります。日本では山間部の一部のサイトを除き多くのオープンサイトは外来ノイズのレベルがCISPR規格(許容値の-6dB以下、規格により-10dB以下)が達成されていないようです。

　　外来波レベルが規定より高い場合、アンテナの距離を被測定機器に近づけて測り，規格値を距離換算することが認められています。20dB/10の換算 = 距離が10倍遠くなるとレベルが10倍大きくなる。( ← CISPR11では2003版から)　ただし波長が測定距離に比べて長い場合は誤差が大きくなるので，低い周波数での換算は注意が必要とCISPRにも書かれています．後日問題が出て裁判などになった時は，10mなどの規定の距離で外来のない条件で測った結果が優先されます．安易に近い距離で測って換算のみでOKとしていると大きな問題になることがあり得ます．

また外来波が放送波であれば許容値-6dBより大きくとも規格通りと見なされる場合もあります(CISPR11付属書C)。

　　VCCIや通常のFCC(15章対応)サイトファイリングはIT機器対応のサイト評価規格であり、被測定機器がIT以外たとえばFCC18章該当機器、CISPR11対象機器の場合にはサイトが非対応となることがありますので要確認。

　　平地のオープンサイトを利用される場合、適用する規格に対して問題ないかサイトに確認ください。測定を開始してから規格通りの測定ができないことが判明する可能性もあり、自己立証の場合、電波暗室の方が問題が出にくいと思われます。

TCFルート(CE, C-tickマーク)試験:

　装置が大きくてCISPR規格適合の測定サイトに運び込めない場合など規格通りの試験ができない場合、 EUやオーストラリア(+ニュージーランド)では EMCのCompetent Body(当局から安全適合の判断権限を委譲された機関。民間団体も可。)がメーカーの工場などに出向いて測定や評価をしOKと判断されればEMCに関する安全証明を発行してくれ、この証明書を元にEMCのCEマーキング(EU向け)やc-tickマーク(オーストラリア向け)の適合宣言をすることが認められています。この方法をTCFルートと呼びます。最終的にこの証明書を発行できるのは域内(EUなど)にあるCompetent Bodyですが、測定・評価は域外の測定機関にも委託でき日本の測定会社で実施しているところもあります。 EMCコンサルタント、関連団体の項も参照ください。

非シールド場所での電磁波印加試験:

電波暗室など電磁波シールドされた場所以外でアンテナ校正測定やRF印加イミュニティー試験などで広帯域に電波を一般の技術者が出すことは日本では電波法上違法です。一方、EUではCompetent Bodyには任意の場所でCompetent Bodyのエンジニア自身の判断に基ずき電磁波を出す権限が委譲されておりRF印加のイミュニティー試験などをシールド環境外で行っても違法ではないとのことです。実際EUで普通の一般倉庫の中でRF印加試験を含むEMC試験を行ってもらった経験があります→EUでの一般倉庫での測定。 Competent BodyのEU内出張測定費用は試験内容にもよりますが1日数万円程度です。このためかEUには10m法などの大型電波暗室は少ないようです。電波暗室説明参照。

	EMCのページ TOPページ (top page)
	EMC当局、コンサルタント、関連団体、研究機関 (EMC consultants)
	EMCリンク集、規格入手先、文献、ノウハウ (EMC know how)
	EMC部品 (EMC parts)
	EMC機器 (EMC test instruments)
	EMC測定サイト (EMC test sites in Japan)
	EMC試験サイト(電波暗室など)用材・建設 (EMC site constructors, material suppliers)

	高周波のページ(RF engeneer's page)
	検索エンジン集(search engines)