−日記帳(Ｎ０．1332）2005年08月03日−
ゴッホ展見学


オランダのの片田舎で、牧師の父のもと6人兄弟の長男として生まれたゴッホは1876年23歳の時、貧民街を目にして牧師を志したものの牧師の資格が取れないまま伝道生活を続けましたが長続きせず1880年27歳の頃には画家を志望するようになりました。この頃から1886年頃までが彼の第一期でその代表作は「馬鈴薯を食べる人々」でした。

29歳の時、元娼婦で絵のモデルをしていたシーンと同棲し、翌年には関係が悪化して離別、31歳の時に8歳年上のマルホット・ベヘマンとの恋に落ちたものの周囲の反対で破局、1885年、32歳の時に「馬鈴薯を食べる人々」のモデルの一人ホルディナ・デ・フロートが妊娠し、父親がゴッホであるという噂が立つなど、ゴッホには女性問題が絶えませんでした。

女性問題に嫌気したゴッホは1886年33歳の時、アントワープ、パリに移り住み、彼の第二期が始まり、弟のテオが画商をしていた関係で、ベルナール、ゴーギャン、トゥールーズ、ドガ、ピサロ、スーラ、ロートレック等の著名な画家達との交友に恵まれ、彼等から印象派の技法を学ぶことが出来ました。 パリでは弟の経済的援助を受け、この頃から彼のキャンバスは明るくなり、この時代の代表作は1887年の「モンマルトルの畑」でした。

彼は当時の流行していた浮世絵に関心を持ち、日本に憧れ日本を光の国だと考えていたゴッホは1888年35歳のとき、数十人の画家を誘って南仏のアルルに行きましたが、結局ゴーギャンしか誘いに応じませんでした。この頃から「黄色い家」に定住し、ゴーギャンと共同生活を送りながら制作活動を行ない、充実した日々を送りました。これが第三期で、黄色い家にいた15ヶ月の間に「アルルの跳ね橋」「ひまわり」などをはじめ200点もの作品を制作しました。

1888年、ゴッホとゴーギャンは互いの肖像画を描き合おうということになり、ゴーギャンは「ひまわりを描くゴッホ」を制作したのですが、その絵を見たゴッホはゴーギャンにグラスを投げつけ、自分の耳を切り落としてある娼婦に送り付けるという行動をとりました。そして、ゴーギャンは二人の生活が破綻したとして黄色い家を去っていきました。

ゴッホは、翌1889年、耳の怪我の治療を終えて黄色い家に戻ってから、発作を繰り返すようになり、市民がその行為に不安を抱いたことから、市長がゴッホを監禁する騒ぎになりました。そこで、ゴッホはサンレミのカトリック精神療養院で入院生活を送りながら制作を続けましたが、その間に何度も精神錯乱を起こしております。このサンレミ時代以降が第四期になり、「糸杉と星の見える道」」などの名作が有ります。

そして1890年にオヴェールでピストル自殺をはかるが、急所をはずれて即死には至らず、いったん宿に戻りましたが、結局その２日後、弟のテオなどに看取られて波乱の37年の生涯を終えました。 こうして、ゴッホは37年という短い生涯の中の僅か10年の制作活動期間中に、あたかも自分の余命を予期していたかのように、2,000点にも及ぶ作品を残しております。 今回のゴッホ展では、そのうちの30点の代表作が展示されました。

展示作品の中で、私にとって印象的だったのは上のスライド画像の下記７作品でした。特に「夜のカフェテラス」のガス灯で照らされた照明の明るさと夜空の青の見事なバランスに圧倒されました。

１．「ひまわり」
２．「自画像」
３．「夜のカフェテラス」
４．「糸杉と星の見える道」
５．「花魁」
６．「種まく人」
７．「黄色い家」
−日記帳(Ｎ０．1333）2005年08月04日−
郵政民営化法案造反に思う

今回の自民党内での郵政民営化法案造反は明らかに、自民党内の反小泉勢力の造反と断定せざるを得ないと思います。造反勢力は盛んに郵政民営化法案は国民のためにならないと主張しておりますが、それは逆ではないでしょうか。最近の、朝日、読売、毎日の三大新聞による世論調査でも過半数の国民が賛成しております。

それに、造反勢力は「僻地の郵便局が無くなる」から国民のためにならないとしておりますが、法案ではそのようなことにならないことを保証しております。すると造反勢力のリーダーの亀井静香議員のように「市町村合併によりその保証は反故になる恐れが有る」などと言って重箱の底をつつくような意見に終始し、郵政民営化法案の最大のメリットである340兆円の有効活用による経済の活性化と景気回復については言及しようともしません。

国民が郵政民営化の最大のメリットである郵貯340兆円の有効活用についてあまり関心を示さないのは、日本人特有の株式投資を投資ではなく投機と考える国民性によるものと思います。資本主義社会である以上、株価は一国の経済のバロメータで現在の日本の株価のように実際の経済力に較べて低いことはまわり回って国民に負担を強いることになります。

「私は株式投資をしてないから、株価が高かろうと、低かろうと関係ありません。」とある主婦が語っておりましたが、この考えこそ間違いで、株価が下がることで間接的に彼女の家計も余分の負担を強いられていることに気付いていないようです。つまり、景気が回復しないために彼女のご主人の給料も思うように上がらず、低株価のために年金、健康保険などの資金運用効率が悪いため掛け金や保険金が高くなり、更には法人税収入が減ることにより増税されるなどして、回り回って彼女の家計を圧迫しているわけです。

日本の株価が実力相応せずに低いのは、日本の国民資金より外国の機関投資家などの資金の株式市場への流入比率が大きいことによるものと考えられます。国債の購入や不要不急の施設の建設などに役人の勝手な裁量で行われている郵貯340兆円という巨大な国民資金が株式市場等に流入されれば、日本の株式市場は活性化して日本経済の実力を反映して上がっていくことが予想されます。

こうしたメリットを政府・自民党をもっと判りやすく国民に説明すべきであり、マスコミもそのメリットを評価して解説すべきです。このメリットが浮き彫りされないまま、僻地の郵便局云々と次元の低い 郵政民営化のデメリット論を論じている造反勢力には本質的な理念が全く見えてきません。もし、法案の中味よりも小泉手法に問題有りとするなら、民営化反対ではなく、小泉内閣反対との態度を明確にすべきでしょう。自民党員として造反することで解散を招き、分裂選挙になって自民党の基盤を自ら危うくするのは「小異を捨てて大同につく」ことを忘れた愚挙以外のなにものでも有りません。


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