−日記帳(Ｎ０．807）2004年02月18日− −日記帳(Ｎ０．808）2004年02月19日−
日本、強敵オマーンに辛勝
（2006年・Ｗ杯特集（３））		 10-12月度GDPは予想以上


日本の景気を数値で示すバロメータとして次の５つ経済指標がが有りますが、このうち最も重要な指標と言われている本年度第三四半期（10-12月度）のＧＮＰ速報が昨日発表されました。

１．鉱工業指数(経済産業省：毎月）
２．失業率（総務省・統計局：毎月）
３．消費者物価指数（総務省・統計局：毎月）
４．日銀短観（日本銀行：４半期毎）
５． ＧＤＰ速報（内閣府：４半期毎）

　　 一国の経済の大きさはその国民がどれだけの所得を得たかで推し量ることが出来ますが、その尺度として、

・国内総生産（GDP：Gross Domestic Product）
・国民総生産（GNP：Gross National Product）
の二つが有り、この二つは次のように表されます。


０：０のままロスタイムに入りました。オマーンにとっては格上の日本に対してのアウエーの試合ですから引き分けは勝ちに等しいとの判断から試合当初から徹頭徹尾守りに徹して、隙をみてカウンターを仕掛ける戦略を採っていました。そのため、途中再三に渡って遅延行為とも思えるような倒れ込みによる一時停止が有ったためロスタイムは4分と掲示されました。

後半ロスタイム、電光掲示板から時間表示が消えて2分15秒後、引き分けまであと1分45秒、日本にとっては負けにも等しい引き分を誰もが覚悟した、その時神様は粋な計らいをＭＦ中村にしてくれました。前半のＰＫを失敗し、後半にも絶好の位置からのシュートを失敗していた中村選手に結婚祝いも兼ねてそっと優しく手を差し伸べてくれたのです。

ＭＦ小笠原がペナルティーエリア内に放り込んだパスを、相手ＤＦがクリアミスし、そのボールが何と、中村の右スネに当たって、久保の前にコロコロと転がったのです。久保はワントラップすると、顔を上げて冷静にＧＫを確認し、「微妙な距離だったので、思い切り打つよりは逆へと思って、ためてから蹴った」と試合後に語っているいるように、左足でで蹴ったシュートは相手ＧＫの差出す両手の上を僅かに越えてゴール右隅に弾んでネットを揺らしました。

アジア一次予選・グループ3は事実上、日本とオマーンの対決ですから、直接対決での勝点3は極めて大きいものが有ります。これで、お互いにインド、シンガポールから勝点３を取っていくと、11/17のオマーン対日本の最終戦までに、勝点は日本9、オマーン6となりますので、日本は勝てば勿論、引き分けでも首位、負けても得失点差で勝れば首位を確保して予選突破できるからです。従って、インド、シンガポール戦は完封勝ちよりも如何に多くの点を取るかが鍵になります。

この試合、ＦＷとの連携が良かったの前半の10分ぐらいまでで、慎重になり過ぎたのか日本側のＦＷがやや下がりみだったところを突かれて、相手の寄せは予想以上に速く、パスのわずかなズレを狙われて大きくクリアされて得点機を何回も逃し、更に前半のＰＫのチャンスを逃した影響で焦りもあって圧倒的に攻めていながら得点が入りませんでした。この試合を最終的に勝ちに導いたのは、途中から出場の久保の活躍、それを演出したジーコの采配、そして6本のシュートも危なげなく防ぎ、前半23分にはＦＷホスニに合わせて相手が放り込んできたボールに判断よく飛び出してヘディングしてセーブした楢崎の好セーブの三つに集約されるように思います。

前半のＰＫもどちらかと言えば、日本側のファウルと思ったほどのラッキー、ロスタイムの決勝点も結果的には中村のアシストになりましたが、これも相手のクリアミスのボールがシュートし易い位置に転がってくれたたと言うラッキーにそれぞれ恵まれたわけですから、まさに運も実力のうちと言う感じがしました。今後は連携プレーを見直して試合に臨んで欲しいものです。
ＧＮＰ＝ＧＤＰ＋（海外からの所得−海外への所得支払） この生産の対象はは有形のモノだけでなく、サービスのような無形のモノも含み、次の８項目の総和で示されます。

（１）民間最終消費支出 （主に家計最終消費支出
（２）民間住宅（民間の法人・個人の住宅建築費支出）
（３）民間企業設備（民間企業の設備投資支出
（４）民間在庫品増加（企業所有の製品、仕掛品、原材料等の増減）
（５）政府最終消費支出（国営法人等によるサービスの生産額）
（６）公的固定資本形成（用地費、補償費を除いた公共事業費）
（７）公的在庫品増加（政府所有の米・林等の原材料、資材等の増減）
（８）財貨・サービス（モノ、サービス、金融所得の輸・出入収支）

昨日の発表では、2003年10〜12月期のＧＤＰ速報値は、物価変動の影響を除いた実質ベースで前期比1.7%増、年率換算で7.0%増と予想外に良好な実績を示しました。この結果、4・四半期連続のプラス成長で、同じ期間の米国の成長率（前期比年率4.0%増）を上回わりました。

これは、バブル期の1990年4〜6月期の10.5%に次ぐ13年半ぶりの高成長でバブル崩壊後の最高で、民間企業の設備投資(+5.1%)と輸出(+4.2%)が引き続き好調だったことに加え、デジタル家電部門部門を中心に個人消費(+0.8%)も上向いたことが原因と考えられます。これは景気回復の動きが強まっていることを裏付けており、竹中平蔵金融・経済財政担当相は、昨日午前の記者会見で「民間予測を上回る数字で、民需を中心に（日本経済は）緩やかにしっかりと回復している」と評価しておりましたが、どうも国民としてはその実感が沸いてきません。その理由として次の２点が挙げられると思います。

・デフレ下では実質よりも名目の方が実態に近い
・物価下落の恩恵を受ける層と殆ど受けない層の両極化

本来、名目は「見かけ」で、物価上昇分を差し引いた実質が「実感」ですが、それはインフレを前提にした話で、物価や所得の下落が続くデフレ下では実質の方が「上げ底」され、現に今回の実質7%は名目の2.6%にしか相当しません。

債務が少ない一部企業やそこに勤めて給与が少しずつでも増えている従業員、資産の多い富裕層らは、物価下落の恩恵に浴してＧＤＰのプラスを実感しておりますが、借金を多く抱えて返済負担に苦しみ、売上高（賃金）が落ち込む企業（個人）の実感は逆にマイナスを実感しているのではないでしょうか。

これまでも、景気が悪くなる度にこうした弱者と言われる層を苦しめてきましたが、景気回復すればその苦しみも収まっていました。しかし昨今の社会構造の変化により景気が回復してもその恩恵を受けられない弱者が増えつつあるように思います。

大企業にのみ依存して自主性を発揮出来ない中小企業、時代の要求する知識・技能（英会話、パソコン操作、ネット・経済知識、法定資格等）を持たないが故に窓際族やリストラの対象になったり、入社試験に合格出来ないままフリーターに甘んずる若者たち等はこのままではそうした弱者になっていくような気がしてなりません。


ＧY 順位勝点点差国旗国　　　　名ランク回数


３
(85) 		１３１ 日　　　　本２９２
１３１ イ　ン　ド１３８０
３００ オ マ ー ン６５０
３００ シンガポール１０７０
野党も、マスコミもこうした弱者に国政は冷たいと非難しておりますが、赤字財政に苦しむ国は今後も年金、税金、医療費等で国民に負担を強いるばかりで弱者救済に手がまわらないのは至極当然で、こうなったら自助努力しか道は無いものと覚悟を決め込むしかないように思います。今回の予想外のＧＤＰの伸びはそんなことを語りかけているように思われてなりませんでした。


前　頁　へ 目　次　へ 次　頁　へ