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品質向上とコスト削減を両立し、現場を劇的に変える!企業システム戦略の危険予知訓練
品質向上とコスト削減を両立し、組織力強化を図る【リスク指向】超ドキュメントレビュー
変更を制するものがプロジェクトを制する【リスク指向】統合変更管理
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経営戦略を実行する最強の仕組みを守破離で究め、
組織の成長と生産性向上により高収益を促す
『企業システム戦略』

日本人の生産性はOECD加盟34カ国の中では第22位。特に非効率なホワイトカラーの働き方。いつも忙しく、残業もいっぱいしているのに儲からないのは、生産性が低いから。現場改善をしても、担当者間や部門間での事務処理など情報伝達ロスによる手戻りやムダが生産性を悪化させているのではないですか?

経営戦略を実行するための最強の仕組み【企業システム】を守破離で究める『企業システム戦略』

経営戦略の実行において、情報処理の圧倒的なスピードと精度により、情報伝達ロスを無くし、徹底してムダを排除し、経営資源である人・物・金を効率的に使うことができる企業活動の最強の仕組み【企業システム】

これを、守破離のステップを踏み究めることで確実に組織が成長し、生産性向上により高収益を促すことができます。

その鍵となるのが情報処理です。

当研究会は、企業システムを情報処理の観点から最適化・高度化し、【情報の流れ】を整えることで、俊敏で無駄の無い・リーンで強靭な企業体質(組織の情報処理能力)を総合的に強化し、生産性向上による高収益を促す『企業システム戦略』を研究し、そのノウハウを提供します。

また、社内に企業システム戦略家を養成することで、『企業システム戦略』を推進し、企業の生産性向上、収益性向上に努め、世界最先端IT国家創造宣言の実現に貢献します。

−>『企業システム戦略』守破離コンサルティング

「企業システム戦略」の実践により、今までうまく進んでいなかった業務改善と情報活用に関して貴社に合った戦略(ビジョン、中長期計画)を策定し、継続的に推進するための一歩を踏み出すことができるようにします。

そして、俊敏で無駄の無い・リーンで強靭な企業体質(組織の情報処理能力)を総合的に強化することで、徹底的にムダを省き、リードタイム短縮、コスト削減・利益率向上等の達成に向け着実に成長できるようにします。

さらに、海外メーカとの競争に勝ち、利益率を確保し、グローバル化や海外シフトの波にも飲み込まれず生き残っていくことができる強い会社にします。

 一方、システム開発は実に70%が失敗、60%がムダと言われています。特に難しいのが、ITを使いこなし確実に効果を得ることです。失敗リスクを回避しシステム開発コストを削減し、確実に成功するためのプロジェクトマネジメントを実践するためのノウハウを伝授し、人材育成を図ります。

そして、確実に効果が得られるまで実行し、さらに結果を評価し次の改善につなげていくことを継続的に行えるようにします。



あらゆるムダの原因は、情報伝達ロスによるものがほとんどです。



そこで、まず【情報の流れ】入力−処理−出力の5W2Hに着目し着眼大局着手小局で業務改善を推進し、その仕組みと効果が検証できたところからIT活用を段階的・反復的に推進します。

それにより、貴社に合ったIT活用、投資効果の高いIT活用を確実かつ迅速に推進できるようにします。

経済産業省のIT経営力指標では、このIT活用度合を4段階で定義していますが、(ITではなく)【情報の流れ】に着目すれば、何百万円ものIT投資をせずともインターネットとパソコン1台あれば、ステージ4(企業・産業横断的最適化)を実現することも可能です。

しかし、本質を誤れば残念がら数億円のIT投資がステージ1(不良資産)になる可能性もあります。万一、そうなったとしても返金保証は一切ありません。また、ソフトウェア使用許諾書には使用による損失について一切責任は負わないと明記されています。

 そこで、兵法の考え方を取り入れたプロジェクトマネジメントを実践し、特にドキュメントレビュー、危険予知、攻めの変更管理を重視したリスク管理で、確実な業務改善とシステム開発コストの削減を推進します。

戦略策定のコンサルだけでもなく、IT導入の実行だけでもなく、評価の監査だけでもない、戦略策定・実行・評価を一貫かつ整合性を持って推進できるので、確実に効果を得ることができるのです。

 業務改善とIT活用で最終的に効果を出すのは、IT企業でも、コンサル企業でもなく自社の責任です。どんなに優秀なIT企業でも、コンサル企業でも、あなたの会社の業績に責任を持つことはできません。

したがって、提供するITやコンサルティングがあなたの会社にとってほんとうに適合し効果があるのかどうかを実際に使ってみて最後の最後まで見届けてくれるとはかぎりません。

 いわゆる超上流工程(業務改善、IT戦略策定、IT企画、IT計画等)から成果を出す最後まで確実に完遂できるのは業務とITに精通した自社のIT部門(又は業務部門)の企業システム戦略家だけです。



戦略の策定、実行、評価ができる企業システム戦略家です。



 IT部門は、ITをつくるだけでなく、どのようなITが自社に適合しているか、どうしたら確実に効果が得られるか、どう使っていけばいいのか、どう改善すれば効果が得られるのかを、常に業務改善と合わせて考えていく必要があります。

 また、これを実行するためのプロジェクトマネジメントも、ITを導入して終わりではなく、活用して結果を出すまでが対象範囲です。

 実は、最も注力しなければならないのは、IT【広義の情報技術】を駆使して儲けることです。


IT(製品)を導入したり、ベンダを選定したり、進捗管理したり、交渉することではありません。しかし、そのようなことに精いっぱいで、システムがカットオーバーしたら息切れしてしまい、活用して儲けるどころではないのも実情です。

 このように業務改善とIT活用では、IT部門の役割がますます重要になってきています。そこで、業務改善とIT活用に関して確実に効果を得るにはどうすれば良いかは、経験豊富なIT部門に聞くのが一番です。

 実は、そのようなことは、もう分かっているのです。ただ、現実問題として本業で手一杯、あるいは本業以外に人手を増やす余裕はないため、IT部門を設立することができないということがあります。

新たに人を雇えば、年間500万円〜の固定費増加となってしまいますし、人材育成には時間もかかります。本業と兼務でIT部門のようなことを任せても、本業が忙しくなれば業務改善とIT活用は、後回しになってしまいます。

例え、IT部門やIT要員がいたとしても毎日の運用やトラブル対応で、これまた手一杯。業務改善やIT活用の新しい道を考えるためのスキルアップの時間も、そのような検討をする余裕もありません。

 教育部門も、業務改善とIT活用が推進できるような人材育成の必要性は感じているものの、どのような教育からはじめてよいのか分かりませんし、前述のように皆、目先のことで手一杯です。



結局、問題意識はあるものの足踏み状態のまま一歩を踏み出すことができないでいることが少なくありません。



 だからといって、特定のITベンダやコンサルティング会社に丸投げしてもうまくいくはずはありません。かれらには、IT部門の代わりはできません。

IT部門とは、立ち位置が異なるからです。

要望を聞いて、サービスを提供してくれますが、自社の要望を代わりに言ってくれるわけではないからです。また、ITやコンサルティングの専門家ですから、IT部門に必要な業務改善とIT活用が推進できるような人材育成は困難です。それに、要件変更や予算追加、納期遅れなど誰が交渉してくれるでしょうか。

 私は製造業のIT部門で30年以上、年間20〜30、通算で500以上のプロジェクトで、業務改善とIT活用を推進し、どうしたら確実に効果を出せるかを考え続け、「企業システム戦略」を確立しました。

初期には、統合部品表(BOM)のデータベース設計や構成品展開・逆展開プログラムの開発などを自ら手がけました。そして、高度IT人材3区分の国家試験で論文に合格しました。

・戦略を策定する【システムアナリスト】

 論文:SCM戦略におけるビジョン共有、TOC適用、ベストプラクティスの自社への適合方法

・戦略を実行する【プロジェクトマネージャ】

 論文:構造化設計と設計レビューによる品質・納期・コスト・リスクの統合管理

・戦略を評価する【システム監査技術者】

 論文:SCM構築におけるWin-Win投資対効果、情報セキュリティ、下請法準拠等の監査

の3拍子を兼ね備え、戦略のPDCAサイクルを一貫して回すことができる 国家認定の企業システム戦略家です。

 他に関連の事例論文や書籍を多数発表し、社外でセミナー講師も勤めています。さらに、空手道を35年以上、速読を20年以上実践する中で、戦い(プロジェクト)に勝つためのノウハウや人材育成のノウハウを学んで来ました。

 そのため、生産性向上とIT活用推進の参謀(社長の右腕)、情報システム部門業務(IT戦略策定、プロジェクト管理、投資効果評価等)指南、あるいはIT部門や業務改善推進の組織力強化や人材育成を担うことができます。

戦略をコンサルティングするだけでも、ITを導入するだけでもありません。

あなたの会社にとってほんとうにベスト・フィットした変革とIT活用を強力に推進し、組織の情報処理能力を強化し、確実に成果が出るまで全力を尽くし継続的にPDCAサイクルを回します。

最終的には、自立・自律的に情報処理を高度化し、生産性向上を推進できる組織へと変革します。

これが当研究会が提唱する【守破離】コンサルティングです。